博物館の経済波及効果

大英博物館で「わざの美」展が開催され、
日本の伝統工芸を紹介するそうです。
ロンドン大学留学中、大英博物館から徒歩５分くらいの
学生寮に住んでいたこともあり、なんとなく親近感があります。

前々から疑問だったのですが、
「大英博物館」は英語ではBritish Museumなので、
直訳すれば、本来は「英国博物館」でしかありません。
なのに、日本人は「大英」と訳しています。
これもかつての栄光、大英帝国に対する敬意でしょうか。

さて、本題は「博物館の経済波及効果」です。
大英博物館は入場料はありません。
無料と言うと誤解を生むかもしれませんが、無料で入れます。
その代わり、入口に募金箱が置いてあり、
「できれば３ユーロ寄付してください」
といった注意書きがあります（注：私の留学当時）。
人によっては３ユーロ以上出していますし、
日本人観光客は上品に３ユーロ入れる人も多いです。
また、他の著名な国立美術館も同様の入場無料で、
寄付をお願いしているところが多いです。
しかし、仮に平均３ユーロ以下の寄付しか集まらなくても、
十二分に割に合っていると思われます。

イギリスは世界中から観光客が訪れます。
その多くが大英博物館や著名な美術館を訪れます。
観光客が宿泊や食事、お土産品購入に費やすお金を考えると、
イギリス政府が博物館や美術館の入場を無料にしても、
他の収入で十二分にモトが取れるのだと思います。

なんかの本で読んだうろ覚えの記憶によれば、
アメリカで行なわれた博物館・美術館の経済効果の研究では、
公共事業の乗数効果（波及効果）よりも、
博物館や美術館の乗数効果のほうが格段に高いのだそうです。
すでにある程度インフラが整った先進国においては、
ハードの公共事業に投資するよりも、
博物館や美術館に投資するほうが儲かるということです。

そういう意味では、イギリス政府が、
国立博物館や美術館の入場料を無料にしているのも、
十分に経済的合理性を持つ政策判断なのでしょう。
日本もそういうところは見習って、
世界中から観光客を呼び込むことを考えた方が、
公共事業依存型・２０世紀型の公共投資より、
割がいいのかもしれません。
まだまだイギリスに学ぶことはたくさんあります。